住宅は大きな買い物です。その分、通常は住宅ローンとも20〜35年と長期間の付き合いになる方が多いでしょう。

そうなると、当初予定していた前提が変わってくることも生じてくるものです。ここでは、一番重要な前提条件である「年収」が変化した時を考えてみましょう。

まずは、年収が増えたとき。年収が増えた場合は、予定していたよりも生活に余裕が出るわけです。住宅関連以外のライフプランに変わりがなければ、積極的に住宅ローンの早期完済を目指し、支払利息の総額を減らす方向でいいでしょう。

具体的には、年収の増えた分を積み立てて、積立て額がまとまったところで繰上げ返済を行う方法が考えられます。

ただ、繰上げ返済にも手数料もかかりますし、手間がかかりますので、頻繁に行うのは面倒です。収入が安定的に増加することが見込める場合は、月々返済額の増額変更で返済期間を短くするのも一手です。その場合、一旦返済期間を短くしたものを再度長くすることは難しいので慎重に判断してください。

次に、年収が減ったとき。年収が減る理由は、ボーナスが減った、健康を害して休職している、会社が倒産した、などさまざま想定されます。いずれにしても、異常事態の発生です。

年収の減少が一過性の場合もあれば、慢性的になる場合もあるでしょう。

理由が明確で、短期的なものであれば、一時、貯蓄を取り崩して返済に充てることも構わないでしょう。ただし、短期的に解消できるかどうか？が不透明な場合は、返済条件の見直しを金融機関に相談するのが良いかと思われます。

いわゆる「リスケ」の申込みです。リスケとはリスケジュールの業界用語で、契約した当初返済条件を変更することです。

ここで重要なのは、手元の資金にゆとりのあるうちに相談することです。つまり「滞納・延滞」していない状態（返済が遅れていない状態）で相談することが、金融機関との交渉をスムーズに進めるコツです。滞納・延滞≒約束違反ですから、約束を破った人の話を金融機関は中々聞いてはくれません。意外かもしれませんが、「ギリギリまで返済を頑張り過ぎないこと」がポイントなのです。

銀行など金融機関側も、延滞されて担保である住居を売却してローンを回収するというのは、コストがかかりますし、「条件さえ変更してくれたら返せるんです」と言っている「お客様」をむげに断るようなことはやりたくないものです。

まずは状況を説明して、どのように返済していくかを伝えてみましょう。意外と相談に乗ってくれるものですし、専門家にライフプランを作成してもらうことが、明確な根拠として示せるケースもあります。

住宅ローンとは、長期に渡るお付き合いとなります。当初の計画とズレが生じたときにどのように対処すればいいのか？ということについても、しっかり準備しておくと安心でしょう。